投資信託は、国内外の株式・公社債等を投資対象にしますので、組入有価証券の価格の下落や、組入有価証券の発行体の財務状況の悪化等の影響により、基準価額が下落し、損失を被ることがあります。また、為替レートの変動の影響により、基準価額が下落し、損失を被ることがあります。
したがって投資家のみなさまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割込むことがあります。投資信託は、ご購入時等に各種手数料がかかります。
【例:申込手数料(申込代金の最大3.3%)+信託報酬(総資産に対し最大年率2.09%)+信託財産留保額(換金時の基準価額に最大0.5%)+その他費用】
※その他の費用については、売買条件等により異なるため、あらかじめ金額または上限額等を記載することはできません。上記手数料等の合計額についても、保有金額または保有期間等により異なるため、あらかじめ表示することはできません。
投資信託は、金融機関の預金等ではありません。
投資信託は、預金保険の対象ではありません。
投資信託は、クーリングオフ(金融商品取引法第37条の6の規定)の適用がありません。
投資信託の運用による損益は、投資信託を購入されたお客さまに帰属します。
当行で販売する投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。
投資信託の設定・運用は、運用会社が行ないます。
投資信託の取得のお申込みに際しては、店頭にご用意している契約締結前交付書面および投資信託説明書(目論見書)の内容を十分にお読みください。
当行制定の勧誘方針に基づき、お客さま保護の観点から、お申込みをお断りする場合がありますので、あらかじめご了承ください。
現在実施しているキャンペーンはありません。
POINT
01
一般購入は10,000円から、積立は月々3,000円から始めることができます。
通常、株式投資や債券投資には、ある程度まとまった資金が必要になるため、投資信託であれば手軽に始めることができます。
POINT
02
投資信託は投資家から集めた資金をプロの運用に託す商品です。
運用の専門家である委託会社(運用会社)のファンドマネージャーがお客様に代わって運用を行います。
POINT
03
お客様からお預かりした資金を、複数の投資対象に分散投資します。
分散投資を行うことで、単一銘柄への投資と比較して価格変動等のリスクを低く抑えることが期待できます。
POINT
04
投資対象によってリスクとリターンの度合いは様々です。
お客様のニーズに応じた投資信託をお選びいただけます。
POINT
01
インターネットバンキングで投資信託を購入すると、購入時の手数料が店舗窓口に比べ20%引と割安な料金でご利用いただけます。(利用料は無料です)
POINT
02
投資信託の購入や解約、投資状況の照会といったお取引が、ご自宅のパソコンやタブレット、スマートフォンでご利用いただけます。
夜遅くや土・日・祝日など銀行の営業時間外でも、時間に制約されることなくお取引いただけます。
POINT
03
インターネット投信の購入画面で、ご利用が可能です。
POINT
04
投資対象によってリスクとリターンの度合いは様々です。お客様のニーズに応じた投資信託をお選びいただけます。
WEBもしくは店頭で投資信託口座の開設をお願いします。
<お申込みに必要な書類>
WEB以外で投資信託の口座開設手続きがお済みのお客さまで、インターネットで投資信託のお取引をご希望のお客さまは、以下①~③の3つのお手続きが必要です。
※お急ぎの方は店頭でお申込み手続きも可能です。
① インターネットバンキングの利用登録
② インターネット投信の利用登録
※スマホポータルアプリからのお申込みになります。
③ インターネットバンキングの契約者カード発行申込み
※ログイン→その他取引→各種手続→契約者カード発行
人生には結婚・子育て・住宅購入・退職などのさまざまな節目があり、そのたびに何らかのまとまったお金がかかるケースは少なくありません。
将来、お金が必要になってから困らないように、今からできることを少しずつはじめておきましょう。
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CHECK!
60歳を目標として、利回り5%(税引後)で運用した場合、30歳の時に運用を開始した場合と、40歳の時に運用を開始した場合を比較してみましょう。
運用によってふえた分をさらに元本に組み込み運用する「複利効果」によって、60歳時には大きな差になります。
小さな金額でもコツコツと、早くから運用をスタートすることが積立のコツです。
※上記の計算は例示を持って理解を深めるためのものであり、手数料を考慮していないため、実際の取引結果とは異なります。
投信積立を活用すると、途中値下がりしても、「安い時期にも自動的に買っていた」ことになり、良い結果につながる場合もあります。
投信積立では、途中の値下がりを必ずしも気にする必要はなく、最終的に価格が上向くと考えられる資産に投資することがポイントです。
商号等 | 株式会社山口銀行 | ||
登録金融機関 | 中国財務局長(登金)第6号 | ||
加入協会 | 日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会 |